ストレスチェック制度の限界と、できる3つの対策

ストレスチェック制度がはじまっても、
組織のメンタルヘルス不調者が減るとは限りません。

そもそも、ストレスチェックテストは、病気の診断や程度判定テストでは
ありませんし、厚生労働省も認めるところ、信頼できるエビデンスはありません。
また、受検する従業員も、異なるタイミングで受検すれば
結果はきっと異なりますし、本音で答えているとは限りません。

本当に従業員は、受検してくれるのでしょうか?
会社の信頼度がテストされているのかもしれません。。。
 
ストレスチェック制度は、実際のところまだまだわかっていないことも多いですし、
過度な期待はできません。
そもそも、メンタルヘルス対策は、ストレスチェック制度だけはありません。

そのような中で、私にはわかっていることが3つあります。

【1つめにわかっていること】


まず、ストレスチェック制度が始まると、
多くの企業でもっと真剣にメンタルヘルス対策を
しなければならなくなるということです。

【2つめにわかっていること】


ストレスチェック制度が始まると、誰もが「ストレス」や「メンタルヘルス」について
年に1回、真摯に考える機会がきます。
そのときに、ストレス要因(ストレスの原因)を追求するばかりではなく、
ストレスや不安に悩まない人たちはどのような習慣があるのかを意識すること、
社員に意識させることこそが、ストレスやメンタルヘルスの話題をタブー化、
ネガティブ化させないポイントだと私たちは考えます。

【3つめにわかっていること】


ストレスチェックテストによる集団的分析を上司たちに伝えるときは、
すべての上司が部下との関わり方について年に1回、真摯に考える機会がきます。
そのときこそ、暗くてまじめでつまらない、受講した上司たちがストレスを
感じないような、楽しく明るい、かつ、実践力が身につく従来にない新しい種類の
管理職研修が必要です。

以上に対して、産業医として私ができることをするために、
2014年6月に一般社団法人 日本ストレスチェック協会を設立しました。

日本ストレスチェック協会の講座は、 産業医として1万人以上の面談実績、
心理・脳科学を基に体系化した講座内容でストレスチェック制度施行後の
企業研修に最適と自負しています。

これは、従来の“講師による一方通行的な知識提供”や”画一的”な
学習方法ではなく、“楽しく学ぶ”をモットーとし”受講生参加型、共感型”の
新しい種類の講座です。

会社ではネガティブ視・タブー視されがちなストレス・メンタルヘルスの話題も、
当協会のワークの多い講座を通じて、明るく前向きな共通言語や共通意識を得て、
ポジティブでオープンに前向きに社内でお話できるようになります。

「みんなの笑顔、みんなの幸せの実現。
不安とストレスで悩まない、落ち込まない技術を広めよう。」

上記は、私たちが大切に考えている日本ストレスチェック協会の理念です。
この理念に添って、ストレスチェック制度をしっかりと有用に活用できる、
その先の未来へ進んでいきませんか?
皆様のご参加を、ぜひ、お待ちしています。

講座の依頼は、お問い合わせからお願いします。
http://jsca.co.jp/inquiry

実際の講座受講希望者は、こちらで開催されている講座をご確認いただけます。
http://jsca.co.jp/semi_syubetu/nyumon
このような講座を開催できるようになりたい方は、ファシリテーター養成講座をご受講ください。
(10/24-5@東京、11/21-22@金沢)http://jsca.co.jp/seminars/smfyouseishousai

来年以降の情報を知りたい方は、メルマガにご登録ください。
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文責:武神 健之
一般社団法人ストレスチェック協会 代表理事
医師、医学博士、日本医師会認定産業医