・処方箋が効かないときの最終手段
以上の３つの処方箋が役立たないときは、最後の手段になります。
会社が全てではないことを自覚し、オフタイムを充実させましょう。
会社の外に情熱をかけることがあれば、会社のことなど気にならなくなるものです。
それでも辛い場合は、その会社を辞めてしまいましょう。
繰り返しますが、会社はあなたの人生の全てではありません。
もしくは、もっともっと仕事に精進し実力を今以上につけましょう。
実力や実績のある人になれば、誰にも文句は言われません。
●パワハラ被害は、同僚や会社組織にもおよぶ
パワハラは単に被害者にダメージを与えるだけではありません。
職場のパワハラの厄介な点は、被害者はパワハラ受けている社員だけでなく、
周囲の同僚も被害を受けるということです。
パワハラを直接は受けていないが、日々その場にいる同僚たちも、
直接被害者と同じように傷ついたり落ち込んだり、その結果、
涙が出たり会社に足が向かなくなったりすることは、決して珍しいことではありません。
このように長期間にわたってストレスを回避するのが困難な環境に置かれた人々は、その状況から逃れようとする努力すら行なわなくなってしまうという、
「学習性無力感」が組織に蔓延してしまうと、それは組織のモラルの低下、
生産性の低下に繋がり大きな問題となってしまうのです。
また、毎日のように問題行動を目の当たりにしていると、
たとえ勇気を出して行動しても何も変わらないということを
過去の経験から学んでしまい、
よほどの大事が起こらない限り、アクションは起こさないことも往々にしてあります。
そして、「自分だけは次の標的になりたくない」「自分じゃなくてよかった」
と思い、次の生贄に自分がならないように、
パワハラ上司には絶対服従に徹します。残念ですが、人はそれほど強くはないのです。
たとえ会社が職場で起こったパワハラに対し上手に対応したとしても、最終的に
被害者・加害者・会社の３者全員の納得や満足を得ることは難しく、
本当に誰のためにもならないことを実感するばかりです。
勇気を出してハラスメントを告発し、それが公平に調査されたとしても、
判定が黒とならずにグレーとなる場合が多々あります。
仮にハラスメントがあったと認められても、被害者の思い描くような処罰
（多くは懲戒解雇）が加害者に課されるとも限りません。
ハラスメントがあったと認められたケースでも、被害者がメンタル不調になり、
休職となるケースもしばしばあります。
職場におけるハラスメント問題は、残念ながら解決策が簡単には見つかるとは限りません。
コロナ禍でストレスが溜まったという人が増えてきています。
その結果、出社とともにパワハラが増えないか、心配な今日この頃です。
もしパワハラを受けたならば、周囲の助けを求めることも大切です。
しかし、すぐには解決しないことが多い以上、自分でできることについては、
日頃から意識しておくに越したことはありません。