事業概要・代表者挨拶

協会の理念

皆の笑顔、皆の幸せの実現。不安とストレスで悩まない、落ち込まない技術を広めよう。

この法人は、ストレス対策やメンタルヘルス対策の分野において、人と企業の意識の役割に関する研究・教育・普及啓発活動を行うことにより、人々の日常生活や仕事上において、高い幸福度の保持や日々の充実感、目標に対する動機づけ等の実現に寄与することを理念とします。理論だけでなく、楽しく学びわかりやすい、実践しやすい内容を心がけています。

20160405発注チラシ表


20160405発注チラシ中

協会の活動

当協会は、我々の理念を追求する手段として、以下3点にフォーカスしております。

  1. 大手企業だけでなく、中小企業も上手にストレスチェック制度を乗り切れるノウハウの提供。
  2. 協会公認の各種講演、企業内研修、専門家向けセミナー等。2割のメンタルヘルス不調者だけでなく、8割の元気な方々にも、すぐに実践可能な不安とストレスで悩まない対策方法を伝えています。すぐに実践できる内容を明るく楽しく学ぶ講座を展開しています。
  3. メンタル症例勉強会。人事担当者様に実際に抱えているメンタル症例を持寄っていただき、各種専門家達のコメント等をいただき、その場で悩みを解決します。

以上が、今私共にできます一つの社会貢献の形ではないかと考えおります。

メディア掲載

メディア掲載はこちらをご参照下さい。

当協会への執筆、取材を承っております。 ご希望の方は、お問い合わせに、その内容をなるべく具体的にお書きいただきお申し込みください。 追って、担当者よりご連絡差し上げます。

事業概要 About Us

事業名

非営利型 一般社団法人 日本ストレスチェック協会
Japan Stress Check Association

所在

〒151‐0061 東京都渋谷区初台1‐51‐1 初台センタービル 606

電話受付時間

(平日)午前9:00−午後6:00

TEL

お問い合わせはメールでお願いします

FAX

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Email

infoアットマークjsca.co.jp

URL

https://jsca.co.jp

事務所ご案内

講座会場等の詳しいご案内、印刷用PDFはこちらからお願いします。

武神健之 一般社団法人日本ストレスチェック協会代表理事 ご挨拶

一般社団法人 日本ストレスチェック協会のホームページをお読みいただき、どうもありがとうございます。協会代表理事の武神健之と申します。

私は、産業医として10,000人以上の働く方と面談をやってきました。その中で、メタボリックシンドロームなどの”からだの健康”だけでなく、”こころの健康”の分野においても、「予防」の大切さを日々実感しております。

どんなに優秀・有能・有望な人でも、ちょっとした不安やストレスに上手に対処できずに悩み、落ち込んでしまうことがあります。

・ちょっとした気づきがなかったために、うつ病になってしまった方。
・発見が遅れ治療開始が遅れ、病気が重症化そして慢性化してしまった方。
・部下や同僚の変化に気づいてあげられなかった方。
・友人や家族に相談させたけれども、どう対応していいのかわからず、悔いの残った経験をお持ちの方。
 様々な方のお話をおうかがいしてきました。

そのような中、「世の中から、ストレスや不安で悩む人をなくす」「みんなの笑顔、みんなの幸せ」を、産業医の立場とは違う形で追求したいと考え、この度、一般社団法人 日本ストレスチェック協会を立ち上げました。

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日本ストレスチェック協会では、学校や会社では教えてくれないが、誰もが毎日を笑顔で楽しく過ごすために必要な不安とストレスに上手に対処し悩まない技術、落ち込まない技術の手法を広めたいと考えています。医学的、心理学的、社会学的、脳科学的理論に基づくノウハウを、明るく楽しい講座を通じて広めています。


 私は現在、外資系の金融業・コンサルティング業・IT業・輸送用機器業・教育業、邦人企業など20以上のグローバル企業で年間1,000件、通算10,000件以上の健康相談やストレス・メンタルヘルス相談を通じて、働く人の心と体の健康管理をお手伝いしています。

 独自のノウハウを元に、会社の労働安全衛生管理リスクマネジメントを徹底しつつも、従業員の満足度の向上を目指し活動しています。そしてこれからも、会社と従業員のココロとカラダの健康の実現と従業員の満足、幸福、成長のために、多くの会社の優良健康文化を創造することが目標です。

 2015年12月にはじまるストレスチェック制度ですが、様々な課題があることは事実です。そして、その効果は誰にもわかりません。わかっていることは2つあります。

 1つ目は、ストレスチェック制度の開始は多くの会社にとって、人、お金、時間のかかるものであることです。そして、この新しい制度をEAP等、社外の業者任せで形ばかりで導入しただけでは、会社と従業員両者にとって、ほとんどメリットなく、何の効果も期待できないだろうということです。

 2つ目は、ストレスチェック制度が始まると、誰もが年に1回は、「ストレスとは何か」と意識するようになるということです。その時に、ストレス要因は「会社だ!」、「上司だ!」などと原因(要因)を追求するのでは、労使の対立につながりかねません。

 当協会が、ストレスチェック制度開始後に目指すのは、労使の対立ではありません。労使が一緒に、明るく、楽しく、前向き、オープンに、個人も会社もココロの健康に責任を持ち、メンタルヘルス不調者を減らしましょうというような企業文化の育成のお手伝いをすることです。

 ストレスチェック制度への対策はポイントさえおさえれば簡単です。難しいことはありません。企業の担当者が考えなくてはならないのは、その後のリスクマネジメントをふまえた上で、ストレスチェック制度の実施を通して、会社のストレス/メンタルヘルス対策をどのような方向に持って行きたいのかです。

 当協会では、厚生労働省が設定する57問の質問を使ったストレスチェックテストを、無料で提供させて頂く予定です。当協会は第三者団体のため、個人が特定される形で企業にその結果内容を見られることもありません。チェックテストの結果内容が、労働者の会社に開示されることはありません。

 本サービスは、無料でありながら、メンタルヘルス健診(ストレスチェッククテスト)義務を満たす最上のサービスであると、「みんなの笑顔、みんなの幸せ」につながるサービスであると確信しております。どうぞ、ご安心してご利用ください。

お読みいただきましてありがとうございました。

一般社団法人 日本ストレスチェック協会 代表理事

武神 健之(医師、医学博士、日本医師会認定産業医)

新井孝典 一般社団法人日本ストレスチェック協会理事 ご挨拶

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医師、日本医師会認定産業医
労働衛生コンサルタント
認定内科医、循環器内科専門医、臨床研修指導医
一般社団法人日本ストレスチェック協会理事


愛知県の主要産業である製造業だけでなく、IT企業からサービス・小売業まで幅広いクライアントに対応しており、各々の業種、事業主に適した労働衛生管理体制の構築をしてきました。

10年以上の臨床経験に基づく健康管理やメンタル不調者だけでなく、成人の発達障害にも積極的に提案を行っています。
労働局および労働基準監督署にも独自の人脈を持っており、様々な情報をクライアントにフィードバックを行い、労働衛生三管理(作業環境管理、作業管理、健康管理)をベースに働く人の心と体の健康の改善と維持のため日々、深慮しております。

「現代社会における生産資本の75%は人的資本である。故に社員の健康管理は生産性管理でありリスク管理である。」
ノーベル経済学賞受賞者Gray S. Becker
この言葉を基に労働衛生活動を行っております。

今年は人事・総務担当者にとってマイナンバー制導入、ストレスチェックテスト義務化など山積しています。
私たちはストレスチェックテスト体制を皆様の会社で主体的に構築できるように提言いたします。

特別アドバイサー:栗城史多氏(登山家)

栗城史多氏:1982年北海道生まれ。大学山岳部に入部してから登山を始め、6大陸の最高峰を登る。その後、8000m峰4座を単独・無酸素登頂。エベレストには登山隊の多い春ではなく、気象条件の厳しい秋に5度挑戦。見えない山を登る全ての人達と、冒険を共有するインターネット生中継登山を行う。2012年秋のエベレスト西稜で両手・両足・鼻が凍傷になり、手の指9本の大部分を失うも、2014年7月にはブロードピーク8,047mに単独・無酸素で登頂し、見事復帰を果たした。現在、世界の仲間とともに「否定という壁への挑戦」中。


コメント4件

  • 西 | 2016.07.06 10:41

    お問い合わせです。

    私が勤務している会社は派遣会社です。
    会社全体で300名ほどの社員がいます。

    派遣事業所登録は4箇所あり50名以上の登録があるのは1箇所のみです。

    こういった場合は50名以上の事業所のみ実施すればよろしいのでしょうか?

    また、派遣先には多くても20名ほどしか在籍していません。

    こういった場合は50名以下の事業所に当たりますでしょうか?

    回答よろしくお願いします。

  • drtakegami_jsca | 2016.07.06 21:20

    西様、ご質問どうもありがとうございました。

    まず、「50名以上の事業所」のみ実施が義務です。他は、任意です。

    「派遣先には多くても20名ほどしか在籍していません。」→ここに関しては、決定するのは派遣元ではなく、派遣先です。なので、御社(派遣元)の対象外とお考えいただいて結構だと思います。

    【提案】
    ストレスチェック制度の実施が義務ではない事業所の社員(労働者)さんたちには、ぜひ、以下のリンクよりご自分のストレス具合をチェックすることをお勧めください。
    http://kokoro.mhlw.go.jp/check/
    結果はすぐ出ますし、レーダーチャートなどでも表示され分かりやすいです。
    そして何より、会社に知られることはありません。

    そして、御社として可能であれば、上記の結果、自分のストレス具合などについて相談したいことがある人に対して、クリニックやカウンセリングルームの初診料を払ってあげるなどの福利厚生の提供をご検討ください。

    ストレスチェック制度は、年に一度、自分のメンタルヘルスについて考える「きっかけ」になります。
    ぜひ、この機会を前向きに建設的にご活用ください。
    以上、よろしくお願いいたします。

  • 坪田みどり | 2016.10.11 9:32

    来年のSMFT研修の予定と、お支払い期限を教えていただけますでしょうか。会社に来年の予算を請求しないといけないのでよろしくお願いします。株式会社ノーリツ お客さま部 企画グループ応対教育チーム坪田みどり

  • drtakegami_jsca | 2016.10.11 22:09

    一般社団法人日本ストレスチェック協会 事務局でございます。
    お問合せ頂きまして誠に有り難うございます。

    来年につきましては、2/10-11(土日)に都内で開催予定となっております。
    また、お支払期日でございますが、開催1週間前までにお振込を御願いしております。
    ※他にご不明な点がございましたら、お気軽にお問合せ下さいませ。
    是非ご検討のほど、よろしくお願い申し上げます。

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